～寄付金報告～
＜ご協賛金合計＞
4,758,814円
＜寄付金総額＞
4,040,000円
＜繰越金＞
8,827円
～協賛金の寄付先～
1． 一般社団法人 日本国際飢餓対策機構（ハンガーゼロ）
◆飢餓対策（アフリカ） 250,000円
いま飢餓で苦しんでいる人の数は全世界で約10億人。世界の7人に1人、アフリカでは3人に1人が飢餓の状態です。ハンバーゼロは、飢餓・貧困と闘いながら懸命に生きようとする人々に協力し、飢餓のない世界の実現のために「ハンガーゼロ」運動を推進して、世界にある物心両面の飢餓撲滅に取り組んでいます。アフリカで植民地を含む17ヶ国がいっせいに独立した「アフリカの年」から50年。
近年サハラ砂漠南端の帯状の地域（別称：「飢餓ベルト」）では、天候不順による干ばつや洪水などによって農作物や家畜が被害を受け、現在約1,200万人の人々が深刻な飢餓に陥っています。
日本国際飢餓対策機構は、今特にこのアフリカの人々の叫びに応えようと、ハンガーゼロアフリカ運動を展開しています。これまでにニジェール、スーダン、エチオピア、ジンバブエ、ザンビア、ケニア、ルワンダの支援に当たってきました。
2．認定NPO法人 国際地雷処理・地域復興支援の会（IMCCD）
https://www.imccd.org/index.html
◆ カンボジア地雷撤去処理 250,000円
カンボジア政府機関のCMAC(カンボジア地雷対策センター）と共同して、現地住民デマイナー（地雷探査員）による地雷処理活動を行っています。2011年7月から、カンボジア・バッタンバン州カムリエン郡、プノンプラ郡、サンパウルーン郡及びパイリン州において、地雷原の処理、不発弾の処理を行っています。2011年8月から対人地雷1,174 個 対戦車地雷236個 不発弾1,939 発 を処理し148箇所の地雷原588 ヘクタール(＝東京ドーム約125個分）の土地を安全にしました。(2024年11 月末現在)
3．公益社団法人 アジア協会アジア友の会（JAFS）
◆水の支援 250,000円
世界の3.5人に1人が安全な水を入手できません。水を確保するのに時間・労力がかかり１日15リットルに満たない量で暮らさなければならない人たち。汚染された水しか確保できないなど、安全な水を手に入れることが難しい人が世界にはたくさんいます。水が手に入らないことで起こるのは、健康上の問題だけではなく、教育や仕事などの格差につながり、人生を左右してしまうのです。生命の源となる安全な飲み水が手に入ることで、その日だけを何とか命をつないで生きる暮らしから、未来に希望を持ち、手に職をつけ仕事をし、生計を向上させ、生活を変え、貧困の悪循環から抜け出す力が蓄えられます。私たちは、アジア7か国で合計2,150基の井戸・パイプラインを設置してきました。
4．認定NPO法人 ウォーターエイドジャパン
◆冬募金（危機に直面する人々に命の水を届ける） 250,000円
清潔な水にアクセスできなかったり、適切なトイレがなかったり、正しい衛生習慣がなかったりすると、教育、医療、男女格差など多くの問題が生じます。
ウォーターエイドは、それぞれのコミュニティに合った実用的な技術だけを用いて給水設備やトイレの設置を行い、その技術がコミュニティに根付くようにしています。そうすることによって、コミュニティの人々が、その技術を長く維持することが可能になります。また、現地のパートナーと協力することによって、そのコミュニティの未来に投資することが可能となり、人々が技術を上手に活用し続けることができるようになります。ウォーターエイドはコミュニティの人々と協力し、公共サービスを提供する政府などの機関や政策決定者に対し、水や衛生設備の問題に優先的に取り組むよう働きかけも行っています。政府などの権力機関が政策を変えたほうが、何百万人も多くの人々に水と衛生を届けることができて効果が大きいためです。冬募金は、人々の健康を守る病院や診療所に"命の水" を届けます。
5．認定NPO法人 テラ・ルネッサンス
◆「子ども兵」への対策活動費 250,000円
被害者であり、加害者でもある元子ども兵は、「身体的、精神的トラウマ（人殺しの現場に居合わせる、自ら人を殺めたり傷つけたりすることを強制させられる、略奪の強要など、身体的・精神的な傷の深さは深刻です）」、「地域コミュニティーからの偏見や差別（除隊後も「元ＬＲＡ」「人殺し」というレッテルを貼られ、地域住民からの差別やいじめを受けることがあります）」、「基本的な教育を受けていない（軍事訓練以外の教育を全く受けておらず、基本的な読み書きができないことに加え、コミュニケーション力が不足しています）」などの問題を抱えています。
私たちは、元子ども兵の自尊心の回復をサポートし、手に職をつけ自らの力で収入を得られるようになるための支援を行っています。支援に依存しない、自立のための支援です。
「心のケア」個人とグループのそれぞれでカウンセリングを実施。音楽や伝統ダンスなど、精神的な安定を図る取り組みも行っています。
「基礎教育」日常生活に必要な、識字・算数・英語の授業を実施し、その他に基本的な健康管理についても学びます。
「職業訓練・収入向上支援」ビジネスの基礎的な知識を学び、洋裁、手工芸、服飾デザイン、木工大工などの職業訓練を実施しています。
6．認定NPO法人 アジアチャイルドサポート
◆ネパールの女性・子供自立
◆ミャンマー・ハンセン病他 250,000円
ネパールは世界で最も貧しい。男性よりも女性の平均寿命が短い世界で、ただ一つの国でもある。男尊女卑の考え方が根強く女性は虐げられ状況。特に地方が深刻で女性は50歳半ば頃で命を失うことが多い。
最も緊急を要したのはHIVで苦しむ女性達でした。日本で言えば中学生ぐらいの女の子達が貧しさのためにインドへ売春婦として売られることが良くあります。女性が売春婦として生きていくのは地獄の中で暮らしているようなもの。そして、もっと悲しいのが間違いなくHIVに感染してしまうこと。
ミャンマー
ミャンマー連邦共和国ではハンセン病で苦しむ人々が、マラリヤで多くの人々の命を奪い、誰も近づかない森の中に隔離されていました。言われ無き差別に苦しみ、激しく虐待され続ける１００名近くの人々が、亡霊のように暮らしていました。政府からの助成金は、ほとんどありません。食べ物も無く、身に着けるものさえ持っていない。餓死寸前に追い詰められた状況で生きております。
7. 認定NPO法人 RASA-japan
◆栄養失調児救済事業 250,000円
フィリピンでは学校給食制度がほとんどなく、貧困家庭では1日1食の食事がやっとです。
給食支援活動は、極貧家庭の栄養失調の子どもたちに給食を支給し、健康維持と成育に寄与することを目的とする活動です。
親から子どもへと繰り返される貧困の連鎖は、生きていくための基礎教育を受けていないことが原因です。
空腹で授業に集中できない、基礎学力が身につかない。これらを克服するために、子どもたちの空腹を満たし、通学や学ぶ機会を充実させ、学力を向上させます。さらには、子どもが自立して生きられるようにとつなげていきます。
2006年 セブ州で給食支援活動を開始。現在では、ラグナ州の小学校にて100人の児童を対象とし給食を支援しています。
８．NPO法人 ニランジャナセワサンガ
◆貧困地域教育等 200,000円
授業料が払えなかったり、制服や教科書を買うことができない子どもたちでも通えるように、3つの学校での支援を行っています。年間約800名の子どもたちに、義務教育の期間を終えるまで学校教育を無償で提供しています。教育理念は、「他者への思いやりの心を育てること」。学校には、ヒンドゥー教、イスラム教、仏教、シーク教など、さまざま宗教背景を持つ子どもたちが一同に学び、すべてのカーストの子どもたちが、分け隔てなく一緒に机を並べています。学校教育の中で、特に力を入れているのが、「英語」、「一般教養」、そして「国際交流」です。世界情勢を幅広くとらえ、国境を越えた視野を持つことができるよう、世界各国からのボランティアを受け入れ、授業やワークショップに積極的に参加することで実践的なコミュニケーション能力を培っています。
9．認定NPO法人 フリー・ザ・チルドレン・ジャパン
◆コンゴ支援 200,000円
コンゴ民主共和国の子どもたちが置かれている状況
長年にわたる内戦や紛争は、子どもたちに深刻な影響をもたらしています。子どもたちは十分な食べ物を得ることができず、約25万4000人の子どもたちが現在、深刻な栄養失調の状態にあると言われています（2024年 IPC）。
また、コンゴ民主共和国では児童労働をしている子どもたちが多くいます。
特に、子ども兵士として紛争に利用される子どもや、鉱山での採掘の仕事など、心身に大きな負担と危険を伴う労働を強いられている子どもたちがいることが問題となっています。
高校へ進学する女の子は約44％です。児童婚（18歳未満の子どもの結婚）の割合が特に女の子は高いことが、この要因の１つと言われています。
コンゴ民主共和国では2023年から小学校教育が無償となりました。この政府からの発表を聞いた人々は喜んで子どもたちを学校へ送り出しましたが、突然増えた生徒の人数に対し、学校の人員や教室や設備の不足、受け入れ体制が整っておらず、教育の質が低いことが課題となっています。
10.認定NPO法人ACE
◆チャイルドフレンドリー募金 200,000円
ACE（エース）は、1997年に日本で生まれたNGO。これまでにインドとガーナの30の村で2,645人の子どもを児童労働から解放し、約13,600人の子どもが無償で質の高い教育を受けることに貢献してきました。
児童労働をなくすためには、今、働いている子どもを守ることはもちろん、児童労働を生み出さない仕組みを作ることが大切です。ACEは、インドやガーナで子どもたちの現状を改善すると同時に、日本では児童労働を生み出さないビジネスの仕組みづくりに取り組み、国際社会と連携して活動を推進しています。
11. NPO法人 セカンドハーベスト・ジャパン
◆フードバンク活動 200,000円
個人世帯を対象に緊急食料支援を行う活動です。行政や社会福祉協議会、NPOなどの相談機関と連携し、事情により食品を必要とする方々へ、レトルト食品やインスタント食品、缶詰、飲料、菓子類などをパントリーと呼ばれる配布拠点に集めて直接手渡ししたり、食品の詰め合わせを発送する方法で提供しています。
フードバンク活動はフードライフラインの構築を進めており、すべてのプログラムの基盤です。企業などの食品ドナーから品質には問題がなく賞味期限も残っているにもかかわらず、様々な理由で廃棄されてしまう食品を大口で寄贈していただき、安全に管理保管し、食品を必要とするNPOや福祉施設、教会、パントリー団体などへ中間支援しています。
12.インナプロジェクト
https://congrant.com/project/innaproject/4292
◆活動支援金 200,000円
ニジェール紛争難民の子どもたちの生活・学習のサポートをしています。
子どもたちはもともとサハラ砂漠で暮らす遊牧民でしたが、紛争によって故郷を離れることを余儀なくされました。彼らは毎日、夜遅くまでガーナの首都アクラで物乞いをして働いています。
Inna Projectでは、難民のこどもたちがストリートからより広い世界へと羽ばたいていけるよう、こどもたちが学校に通えるようにサポートしています。Inna Projectを設立してから5年、ついに2023年1月からこどもたちが学校に通い始めました。
Inna Houseはそんな子どもたちの家であり、Inna Projectはこどもたちの家族として、学費だけでなく、たっぷりの愛情と共に、生活全般のサポートをしています。
13. 認定NPO法人 ピーク・エイド
◆能登半島地震支援 200,000円
令和6年1月1日に能登半島にて大変大きな地震があり、多くの方が避難生活を送っています。現地と連絡を取り合い、ニーズを確認しながら、物品を絞って支援しています。今までに寝袋7585個、ソーラーランタンを送ってきました。
9月21日、能登半島地震で被害を受けた輪島市、珠洲市、能登町で、大水害が見舞われました。
1月1日に起きた地震から、やっと少しずつ前に進み始めたばかりの町を襲った洪水。
避難所で出会った人たちは、大丈夫だろうか。
被害を受けなかった店舗を拠点に支援活動や炊き出しをおこなっていたあの人は、無事だろうか。
お店の再建を目指していたあの人は・・・
ニュースで流れる水害の映像を見ながら、無力感に襲わ居たたまれない気持ちでいっぱいの中、こんなメールが届きました。
「昨日の水害で停電となってしまいましたが、地震の時にもらったソーラーランタンで、家族一部屋に集まり、一晩を過ごすことができました。
ソーランランタンの灯に少しほっとできました。」
やはり、私たちは、できることをするしかないないのです。
まずは、飲料水。
災害協定を結んでいる、岡山県総社市と飲料メーカーのマザーウォーターさんと連携し、
飲料水を輪島市に届けます。
現在、総社市産中心に、被災地で必要な物や受け入れ先などの情報を集めています。
今後、必要な物資を速やかに集め、現地に運びます。
14. 一般財団法 杜の財団
◆大地の再生(能登震災風土環境再生事業) 150,000円
私達「大地の再生®︎」活動は、日常的な全国各地における環境改善(再生含む)の学びと実践活動を通して、阪神淡路大震災以降の各被災地において志してきた「自然界にゴミはない」理論を現場にどう実用として生かせるかーこの課題と対策の模索を多種多様な分野の方々と同じ志を共有しつつ継続してまいりました。
1月1日に「令和6年能登半島地震」が勃発し、メディアをはじめ、あらゆる情報が錯綜する中、被災者の方々はもちろん、大変な状況に陥っているであろう動植物たちに、大地の再生視点の支援を行なっていくため、私たちは早急に能登半島震災支援のための対策本部を立ち上げました。1月13日から能登半島入りし、現在も継続して羽咋市、七尾市、能登町、輪島市、珠洲市で計13拠点の被災地支援を行っています。不安の中、行政の指示に従わざるを得ない被災者の方々の思いを丁寧に汲み取り、地元の方々のニーズに直接連携して対応、活動させていただくと同時に、人社会だけでなく、能登の風土と自然の生態系循環機能を再生することを目指し、被災地復興に取り組んでいます。
現場の生の情報、そして現地の方々とのご縁を紡ぎながら、今後も長期的な能登地震に対する支援「能登震災風土環境再生事業」を行なっていきます。
15. NPO 法人 アジア植林友好協会
https://www.agfn.org/project/68.html
◆共生の森づくり 150,000円
古代ギリシャの哲学者アリストテレスは、地上のあらゆる物は火・水・土・空気の４元素から構成されていると考えたそうです。大地に育つ「森」により「水」と「空気」の循環が正常に働くことがすべての「生命」の持続性を維持しています。植物がつくる炭水化物やビタミンを食べて、動物はみんな生きています。生態系も食物連鎖も植物から始まっています。なかでも森林は、二酸化炭素を吸収・貯蔵し、生物多様性と国土の保全・水源の涵養・水質浄化など生存に不可欠な様々な機能を持っています。
熱帯雨林の保護と再生を目的として1999年よりインドネシアの東カリマンタン州とバリ島にて植林を実施してきましたが、今日の地球人類が直面する気候変動と飢餓貧困の課題解決に貢献できる樹種として、「モリンガ」との出会いがありました。モリンガによる人と自然、地域の人々との共生できる植林事業で、地域おこしに貢献します
16. 宮古島happyエコアイランド100万人プロジェクト
https://www.facebook.com/groups/2152892825011663/
◆水質浄化および土壌改良研究費 150,000円
年間観光客来島数100万人を達成した宮古島ですが、サンゴ礁が年々減少し、魚介の不漁が続いています。その原因は、海だけでなく、島の水や土壌の汚染にあり、島の山や川、森林の環境破壊からくることが分かってきました。本プロジェクトでは、宮古島の水質浄化に取り組むと同時に、宮古島の住人および国内外から来島される観光客の環境保護意識を高め、その意識の輪を世界中に広げていくための啓蒙活動をしています。宮古島から地球再生！「宮古島に住む、宮古島に旅行することがきっかけで環境問題への意識が高くなり地球再生の為に行動に移してもらう」という流れを作り、島だけでなく全国、ひいては世界各地の環境改善につながっていくことを目指しています。
17. 一般社団法人 日本熊森協会
◆活動支援金 150,000円
21世紀の今も、自然なくしては、人間は１日たりとも生きられません。酸素、清らかで滋養豊かな水、食料、これらはどれも豊かな自然があって初めて得られるものです。
自然生態系は、無数の生物たちが密接にかかわりあい絶妙のバランスの上に成り立っており、絶えず変化しています。人間が管理したりコントロールしたりできるようなものではありません。自然への感謝と畏敬の念を持って全生物と共存する社会を築くことが、熊森の考える自然保護です。
「森を守る」クマたちが棲む森は保水力抜群で、生物の多様性が保たれた最高に豊かな森です。日本の奥山にわずかに残ったクマの棲む水源の森を保全します。「奥山の再生」放置人工林の間伐などを行い、大型野生動物の棲める森づくりを進めます。「野生動物の保護」捕殺するのではなく、人間と動物の棲み分け、共存を目指して動いています。「環境教育」子どもたちに野生動物や自然を守ることの大切さを伝えています。
18.NPO法人 森の蘇り
https://mori-no-yomigaeri.jimdoweb.com/
◆活動支援金（静岡） 150,000円
日本には、2500万haの森林が広がります。
そのうち手入れの行き届いていない人工林（要間伐林）は、1400万haと言われています。間伐とは、密集してしまった人工林を間引きしてやること。日本の山林は所有者もはっきりしていない土地が多く、人工林の全体像は必ずしも明らかになっていないようです。
ヒノキやスギの要間伐林では、木が伸び伸びと育つ隙間がなく、地面に光も届かないため、草や低い木がほとんど生えていません。すると動物や鳥の食べ物やすみかになることができません。
枝は張れず、根も張れずしっかり大地に踏ん張れないために森が土をつかむ力も弱り、台風や大雨のたびに倒壊してしまいます。山の土壌も流出していきます。大雨の日に山道を走ると、濁流が流れています。周囲の人工林から道に流れ込んで来たものです。山の荒廃は現実となっているのです。豊かな土壌を失うと、森の再生にはさらに長い年月が必要となることでしょう。
きらめ樹（皮むき間伐）は、細い木から皮むきをします。それは、山主さんの利益を考慮してのこと、そして、太く立派な木を未来へと手渡すためです。一本一本の直径を測って、皮むきする木を選んで、皮むきしたその1年後、暗かった人工林は変化を始めます。間伐された木は葉を落とし、林床に光が入ります。今まで土の中で眠っていた種が、土色の地面に芽をだし、緑が萌えあがります。芽吹いた草木は根を張って、大地の土をつかみ、水を貯め、多くの生き物達の食べ物やすみかとなっていきます。5年後地面は草木に豊かに覆われ、木の実を実らせます。水や土を保つ力に加え、生き物を養う森の力を発揮しはじめます。
森を守ることは、水を守ること。そして恵みを未来に手渡すこと。今なら日本中に美しい渓流が戻り、私たちは森からつながる恵みを全身で味わうことができます。未来に手渡す一歩を、私たちは自分から始めることができます。
19. NPO法人 動物解放団体 リブ
◆活動支援 120,000円
私たちが目指す世界。それは、全ての動物が幸せに暮らし、共存している緑豊かで平和な地球。
動物たちは解放され、自然の中で自由に生き、愛し合い、子どもを育てています。人類は動物たちを優しく見守っています。このような社会を実現するため、私たちは動物利用問題の解決に努めます。
動物たちを利用することが当たり前の社会を、動物たちを包摂した社会に変えるには何が必要なのか。その重要なポイントとなるのが「知識」と「共感」だと考えています。ただ知識を並べたてるのではなく、丁寧な説明や、共感を呼び起こすような伝え方をすることが、少しでも多くの人に動物たちの苦しみを知ってもらうための伝える手段として大切だと考えています。このような考えが根底にあり、リブは「知識と共感で動物解放を早める」というスローガンを設定しました。
全ての動物が幸せに暮らし、共存している緑豊かで平和な地球というビジョンに向かって、常にチーム全体で向上していくことで、一日も早い動物解放の実現を目指していきます。
20. OneForRights（ワンライツ）
◆活動支援 120,000円
鎌倉市にある保護犬シェルターOne For Rights Kamakuraです。
主に、人馴れしていない犬や、何かしらの問題を抱えている犬を引き取り、ドッグトレーナーである代表が、トレーニングをして、里親さんに繋げています。
レスキュー数や譲渡数よりも、一頭一頭が、犬らしく、その子らしく、過せる事、犬との質の高い暮らしを広めていく事に、注力しています。
シェルターの運営には、家賃・フード代・光熱費・交通費・医療費など、多くのコストがかかります。
愛護センターで、殺処分の対象であった犬や、一般家庭で飼えなくなった犬の引き取りをし、ドッグトレーナーである代表がトレーニングをして譲渡する活動をしてきました。100頭近くの犬を引き取り、譲渡してきましたが、現在はその部分の活動は盛んではありません。
4つに尽力しています。 ①犬の自然繁殖が多い地域で、獣医師の協力のもと、一斉避妊手術を実施し、繁殖予防を行う活動 ②様々な動物問題の要である動物行政に、動物取扱者への指導や、センター収容時の動物のQOLの改善を求める活動。 ③犬を誰もが簡単に迎えるのではなく、生活スタイルやエネルギー量に合った犬を迎え、人も犬も無理なく質の高い暮らしをする事、犬のQOLを守るために、犬を知る事の大切さを伝える啓発活動 ④今現在シェルターにいる子達のQOLを向上させ、時間をかけて丁寧な譲渡をする活動
21. 東京都花と緑の東京募金
https://www.hanamidoribokin.metro.tokyo.lg.jp/
◆花と緑のおもてなし 70,000円
海上公園等における花壇の整備や植栽など、都民の皆さまや観光に訪れた方々が賑わう場所で、日本の四季や文化を感じられる「花と緑」によって空間を彩り、まちを訪れる人をおもてなしする事業です。
これまで、区市町村が地域と連携し、市街地に「花と緑」を創出する社会実験事業を補助する「花の都プロジェクト」に募金を活用してきました。
22. 東久留米川クラブ
◆活動支援金 30,000円
湧水の町、東京都東久留米市を流れる清流、落合川と黒目川。私たち東久留米川クラブは、この美しい清流の清掃や自然体験イベントの企画運営、そして生活排水の流入を減らすための下水切り替え支援を行っています。また、東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手県大槌町は2009年に開催された「全国湧水フォーラム」以来のパートナーです。東久留米川クラブでは大槌町の支援活動にも力を入れています。
